デジタル非対応ハードの必定でしょうが、デジタル売上高で比べものにならない大差が付いてしまいましたね。
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[任天堂: 2023年3月期 第2四半期 決算説明会 / 経営方針説明会 プレゼンテーション資料 / 2022年3月期決算説明資料](pdf)
本日開催された決算説明会兼経営方針説明会における古川俊太郎社長の説明によると、
・ 2022年3月期のデジタル売上高は、2018年3月期と比較して、約6倍の3596億円に成長しました。赤色で示したパッケージ併売ダウンロードソフトが全体の56.2%を占めています。また、青色で示したその他の売上高のうち、約半分をNintendo Switch Onlineが占めています。
だそうです。
3596億円の43.8%の半分は787.5億円。
ニシライン以外に追加コンテンツとデジタル専売タイトル「など」が合わせてもう半分という事になるわけですが、「など」ってなんだろう…?
[ソニーグループ: 2022年度第2四半期連結業績補足資料](pdf)
さておき、同期間(2022年3月期通期)のソニーグループはゲーム&ネットワークサービス分野(PlayStation関連ビジネス)におけるネットワークサービス売上高は4093.55億円。
その差は5.2倍と、PS+とニシラインの年間加入料に倍程度の差が付いていることを差っ引いても圧倒的な差が付いています。
やっぱり“年間プレイユーザー”だの“ニシライン加入者数(ファミリープラン含む)”だの持ち出してくるところは駄目駄目ですね。
あと追加コンテンツ売上高についてですが。
デジタル専売ソフトについては前記事で取り上げたような理由(ある程度数が出るタイトルにはフィジカル版が出て“パッケージ併売ダウンロードソフト”扱いになる販売本数盛りまくりなんだけ堂)によって極小でしょうから、その大部分が追加コンテンツの売上高である物と仮定して…
仮定しても、PSプラットフォームの昨期追加コンテンツ売上高8536.17億円には遠く及ばないんですよね。
タイトルでも書いた通りその差は何と10.84倍で、これでも任天堂に有利な扱いとなっている事実。
おまけに任天堂は下手するとニシラインの売上高は別でファーストパーティ売上高比率が八割ぐらいになっている訳で。
自社ソフト売上高比率
ゲーム専用機のソフト売上高全体に占める自社ソフト売上高の割合
“ゲーム専用機のソフト売上高”にニシラインの売上高は含まれているんですけど、それが“自社ソフト”だとは一言も言っていないんですよ。
含んでるなら“自社ソフト及びネットワークサービス売上高~”となるでしょうし。
デジタル売上高が3596億円でデジタル売上高比率は42.6%でパッケージ併売ソフト売上高比率が56.2%。
つまりニシラインの売上高が任天堂の“ゲーム専用機のソフト売上高”に占める割合は9.3%程度という事になるわけですが、母数からそれを除いたらより精確な“自社ソフト売上高比率”はどれだけ上がる事か。
おまけにその“自社ソフト売上高”は任天堂だけが総額(グロス)で計上しているわけですし、そもそもの割合も大きく違う。
PSストアのショバ代も三割と伝え聞こえていますし、PSプラットフォームの追加コンテンツ売上高は大部分がサードのもの…総額で考えた場合に最大で3倍程度に膨れ上がる可能性を考慮すると、より実情に近い市場規模の差は20-30倍になんなんとするのではないでしょうか。
こうなるとニシくんはグロスニシと化してソニーガー総額デーとか譫言のように繰り返す任天ドローンと化しそうですが、仮にPSプラットフォームが総額(グロス)で計上されていたものだという有り得ない仮定(そもそも会計基準がネット売上高前提かつ決算短信にもNet Revenueと明記されているため)をしたとしても任天堂の“ソフト売上高”もその殆どが任天堂総額計上だから殆ど差が縮まらない、という辺りが悲惨な所ですよね。
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